人生の三大資金！先取りor後回しでどうバランス？

「まさか進路変更でこんなに学費がかかるとは･･･」「高い家を買いすぎてしまった･･･」「このままでは老後破綻か･･･」人生の三大資金（教育資金、住宅資金、老後資金）はいずれも毎月の日常生活費と比べて桁違いに大きく、急には用意できません。気づいたときには手遅れという状況は避けたいですね。

しかし、人間は現在志向バイアス(※)により、将来必要なお金の価値を軽んじて、貯金を後回しにしてしまうことがあります。
※行動経済学で使われる用語で、将来より現在の価値を重視する志向のこと。

時間の使い方の例でいうと、夏休みの宿題を後回しにして今を楽しむことを優先した結果、最後に焦った経験はないでしょうか？

これが人生の三大資金の話になると大変なことです。そのため、「将来必要な三大資金を先取りして、余ったお金で今の生活をしよう！」という発想が重要です。

とはいえ、三大資金は必要になる時期が異なるので、同時に考えにくい難しさがあり、いざ考えようとしても何から考えてよいか戸惑うかもしれませんね。一体どのように資金計画を立てたら良いのでしょうか？

この記事ではまず第一歩として、三大資金を必須分と任意分に分けて考えてみます。

• 必須分：生きていくために欠かせない資金
• 任意分：無くても生きていけるが、価値観により優先度が異なる資金

三大資金	必須分	任意分
教育資金	オール国公立の必要額	私立の場合の増額
住宅資金	住居確保の必要額	好み・利便性の増額
老後資金	生きるための必要額	ゆとりのための増額

さて、各資産の必要分・任意分を、いつ、どのくらい形成したらよいのでしょうか？

具体的には次の方法でこれらを見ます。

• 将来の金融資産残高の推移をシミュレーション
• 金融資産残高をプラスに維持できるように三大資金の形成時期と額を調整

三大資金はバランスが難しいですが、将来の家計を見通し、適切に配分しましょう。

三大費用の金額規模は？

三大費用はどれくらいかかるのでしょうか？

次の表を見ると、いずれも毎月の日常生活費とは桁違いで、目が飛び出そうになってしまいそうですね。これらはあくまで一つの目安で、個々のケースにより大きく異なりますが、金額規模の感覚はつかめるかと思います。

三大資金	費目	金額規模	出所
教育資金	幼稚園〜大学オール国公立	1058万円/人	※1
	幼稚園〜大学オール私立 (大学は自宅外)	3080万円/人	※1
住宅資金	(例)分譲戸建住宅の購入資金	4250万円	※2
老後資金	年金等の収入で毎月約5万円不足する場合の30年間の不足額	約2000万円	※3

※1：以下それぞれのデータを加工して計算。内訳等は「統計データから見る教育費の差」も参考。
　・「令和３年度 子供の学習費調査」（文部科学省）（https://www.mext.go.jp/content/20221220-mxt_chousa01-100012573_3a.pdf）のデータを加工
　・株式会社日本政策金融公庫 令和３年度「教育費負担の実態調査結果」のデータを加工　　
※2：国土交通省 住宅局「令和３年度　住宅市場動向調査報告書」（https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001477550.pdf）のデータを加工
※3：「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書」（金融庁）（https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603/01.pdf）を参考に計算

これらの金額規模を知ると、三大資金は決して先延ばしできず、これらを軸に資金計画を立てることが重要だと感じられるでしょう。

それでは、次のシナリオで実際に三大資金を軸に、将来の家計をシミュレーションしてみましょう。

シミュレーション

シナリオの設定条件

• 家族条件

家族条件	歳(現在)	生計から外れる
夫	30	100歳で死亡
妻	27	100歳で死亡
第1子	0	23歳で独立
第2子	3年後に誕生	23歳で独立

• 三大資金に関する現在の価値観
  「生活の潤いは重要！」との価値観で、次のように優先づけたとする。
  1. 老後資金：ゆとりを！
  2. 住宅資金：好み・利便性を！
  3. 教育資金：国公立で十分！

• その他の詳細データはこちらを参照。

1. 逆算で配分し、予定通り

老後資金→住宅資金→教育資金と逆算して先取りしようと考えたとします。次のようなイメージで、30代の若いうちから計画的に老後資金の「任意分」まで確保しようとしてみます。

また、住宅・教育に関連する金額を次のように設定します。

支出	万円	年齢
住宅ローン借入高	2800	夫36歳時
毎月返済額	12	夫36-60歳
年間教育費(公立高)	51	子1,子2各16-18歳
年間教育費(国公立大)	120	子1,子2各19-22歳

この場合、次のシミュレーションのように、将来の家計は何とかなりそうな見通しです。

しかーし！

予定外の変更が発生し、次のケース2のようになったらどうなるでしょうか？

2. 逆算で配分したが、予定変更

子どもが突然、「私立の高校・大学に行きたい！」と言い出したらどうなるでしょうか？「自分たちもそうだったし、国公立で十分！」というのは夫婦の価値観でしたが、子どもが成長して別の価値観を持つこともあり得ます。もしくは、国公立の入試に落ち、併願していた私立にしか行けない状況もあり得るでしょう。

「もう少しマイホームの価格帯を抑えればよかった。」と後悔しても後の祭りです。やむを得ず、老後資金の形成額を削減し、教育資金の超過分に当てる必要が出てくるかもしれません。

このケースの資産形成の注力イメージは次のようになります。

また、住宅・教育に関連する金額をを次のように設定します。(ケース1と比べて教育費が増大。)

支出	万円	年齢
住宅ローン借入高	2800	夫36歳時
毎月返済額	12	夫36-60歳
年間教育費(私立高)	105	子1,子2各16-18歳
年間教育費(私立大(理)自宅)	205	子1,子2各19-22歳

この結果、将来の家計は次のようになります。

教育費のピークの時期に、老後資金形成の一部を転用したにもかかわらず、資金ショートしてしまい、教育ローンを借りたり、奨学金という名の負債を子どもに負わせたりなど、対処が必要になりますね。また、このままでは老後資金も不足し、描いていたゆとりのある生活は難しそうです。

3. 老後資金はスパートで調整

では、ある程度は子どもの価値観に合わせて選択肢を残せるように先取りしてみましょう。

また、時期的には教育資金と住宅資金が重なり、老後資金が後から来ますが、老後にどんな暮らしをしたいかは若いうちからは決められません。そのため、老後費用(任意分)の形成は後から調整しつつスパートをかけてみます。

具体的にいは次のような戦略をとってみます。

• 30代で教育資金と住宅資金のバランスを決める。このケースでは、高校以降は私立に倒れる余地を残すように、住宅資金を決める。
• 30代のうちから老後費用(必須分のみ)をコツコツと積み立てる。
• 50代で子どもの進路が決まり教育資金の見通しが立ってから、老後費用(任意分を含む)の形成にスパートをかける。
• 60代では自分が望むワークライフバランスで働き、老後費用(任意分)を形成する。もし子どもの進路により教育資金(任意分)が余っているようなら、その分を老後のゆとりに当ててもよい。

資産形成のイメージは次のようになります。

また、具体的な金額を次のように設定します。

支出	万円	年齢
住宅ローン借入高	2300	夫36歳時
毎月返済額	10	夫36-60歳
私立高	105	子1,子2各16-18歳
年間教育費(私立大(理)自宅)	205	子1,子2各19-22歳

この結果、将来の家計は次のようになります。

若いうちに教育資金・住宅資金のバランスを決め、かつ、老後資金の必須部分も積み立てていますから、老後はその時点の自分の思いに合わせて、ワークライフバランスを決められますね。

まとめ

人生の三大資金を一気に形成することは難しく、若い頃から長期的に計画することが重要です。ただ、やみくもに先取りしても、長い人生は計画どおりに進むとは限りませんので、柔軟性も兼ね備える必要があります。バランスが難しいですが、この記事でご紹介したように、「必須分はコツコツ長期的に」「任意分は時期とバランスを調整」と分けて考えてみてはいかがでしょうか？そうすることで、必須分は着実に確保でき、任意分については、教育資金の目処が立ってから老後のワークライフバランスを調整するなどの戦略を考えやすくなります。

とはいえ、個人の価値観や諸事情により、どうしても三大資金の形成余力がない場合や、任意分を優先して先取りせざるを得ないケースもあります。その場合、後になってから慌てないように厳しく見積もり、対策を考えておくことをお勧めします。生活費、教育費、働き方、投資、保険、節税など、様々な面での見直し方法がありますので、総合的に見直すと良いでしょう。