将来の生活費どうする？物価上昇への適応のヒント！

お店で買い物をしようとしたら、以前と比べて随分と値上がっていたりなど、物価上昇を肌で感じているのではないでしょうか？面白くないので買い控えたり、別の店に期待してハシゴしたり･･･。そんな経験は無いでしょうか？

食費、光熱費、家具など生活に欠かせない様々なものが値上がっており、将来の生活も不安になりますよね。今の生活でさえ精一杯なのに、老後資金など考えたくないかもしれませんが、物価の上昇による影響の大きさを把握し、長期的に適応していくことは、将来の生活を守るために重要なことです。

具体的には次の方法で分かります。

• 将来の金融資産残高をシミュレーション
• 金融資産残高をプラスに維持できるように生活費の変動率を調整

物価上昇率は自分の力で変えられなくても、生活費の変動率はある程度自分でコントロールできるのです。

統計から分かる物価上昇

総務省統計局の消費者物価指数（CPI）結果によると、2022年(令和４年)平均の総合指数は前年比2.5％の上昇です。費目ごとの指数の前年比を見ると、特に、光熱水道費14.8%、食料は4.8%、家具・家事用品は3.8%の上昇と顕著です。日常生活で身近なものの指数がこれだけ上昇しているのですから、物価上昇を肌で感じやすい状況ですね。

このままだと将来の生活はどうなってしまうのでしょうか？次の例でシミュレーションしてみましょう。

シミュレーション

シナリオの設定条件

(夫35歳時点の物価水準で表示)

• 60代は子どもも独立しているので生活費もダウンサイズする。
• 70代、80代と徐々に体力も衰えてくるので、生活費も段階的に減らす。
• 90代は別途介護費用を計上する。
• 生活費以外の支出項目や、収入の詳細データはこちらを参照。

1. 物価上昇率2.5%のまま

仮に物価が2.5%すつ上昇し続けた場合はどうなるでしょうか？

あぁやっぱり･･･と思ったかもしれませんね。子どもが独立前に金融資産残高はマイナスになり、退職金で一時的にはプラスに回復したのもつかの間、あっという間にマイナスに転落してしまいました。

2. 物価上昇率2%なら？

では、物価上昇率をもう少し楽観的に考え、2%と設定してみるとどうでしようか？

現役中は何とか持ちこたえられそうですが、それでも老後はマイナスになってしまいます。

3. 物価上昇に生活費適応

では、物価上昇率をどこまで楽観的に考えて良いのでしょうか？何十年も先の物価上昇率の予測は難しいので、ここまで楽観的に考えて大丈夫ということはありません。今の生活も大切にしながら、将来の状況に応じて柔軟に対応することも必要です。

ケース2と同様に物価上昇率が2%で、定年退職を迎える時点で、まだ2%上昇の傾向が変わらない場合、老後の生活でどのように適応すれば良いでしょうか？

徐々に体力も衰えてきますので、生活費は全般的に減ってきます。そのため、必ずしも「物価上昇率=生活費の変動率」ではなく、「物価上昇率>生活費の変動率」としてみてはいかがでしょうか？つまり、物価が2%上がったとしても、生活費は1.5%しか上げないというように、上げ方を緩やかにするのです。

ここでは生活費の変動率を次のように設定してシミュレーションしてみましょう。

このように、現役中は物価上昇率に合わせて2%、60代以降の変動率は徐々に低下させてみると、次のような結果になります。

これなら老後の生活も維持でき、介護に必要なお金も残せそうですね。

ちなみに、「物価上昇率 > 生活費の変動率」ですので、実質的な生活レベルは徐々に下がってきます。例えば夫60歳〜69歳の間、物価上昇率2%、生活費の変動率1.5%としたときに、年間生活費の額面を60歳時点の物価水準に割り戻して実質価値で考えると、次のようになります。

年間の生活費の実質価値は徐々に下がっていくものの、表面的には額面が上がっていくため、感覚的にも受け入れやすいのではないでしょうか？

まとめ

物価上昇率により将来必要なお金は大きく変わりますので、ある程度厳しく見積もることは必要です。しかし、何十年も先の物価上昇率は予測が難しいですから、状況を見ながら生活費を柔軟に見直していくことも必要です。その際、必ずしも生活費の金額を下げる必要があるとは限らず、今回のケース3.のように、生活費の金額の上げ方を控えめにすることで、将来の見通しを立てられることもあります。生活費の上げ方を物価に比べて緩やかに上げるのであれば、急に生活レベルを変更することにはならず、受け入れやすいのではないでしようか？

とはいえ、個人の価値観や諸事情により、生活費で調整できないケースもあります。老後になってから慌てないように、現役のうちからある程度、将来の物価上昇率を厳しく見積もり、対策を考えておくことをお勧めします。生活費、教育費、働き方、投資、保険、節税など、様々な面での見直し方法がありますので、総合的に見直すと良いでしょう。